福利厚生の拡充と空室問題をドーミーで同時に解決

東京品川区でIT系事業を展開するA社様は、2001年頃まで、社有方式と一棟借り上げ方式の併用で社員寮を利用していましたが、当時、2つの課題を抱えていました。一つは、社有寮、借り上げ寮共に空室が増え、ムダな経費が発生し続けることの問題。もう一つは、借り上げ寮が、オーナー意向により一般賃貸住宅に用途転換されることになり、入居者を一挙に転居させる必要が生じたことでした。

地方出身の社員も多く在籍するA社様にとって、『採用を成功させるには、実は保護者の不安を払拭することも重要なポイントで、社員寮の必要性は高い』と、ご担当者が語るように、社員寮の整備は人材確保を左右する大きな要因のひとつ。こうした課題を解決すべく、急ぎ代替策の検討が行われました。

代替候補に挙がったのは、社員寮サービスの他、一般の賃貸住宅やマンスリーマンション。空室問題を解決する狙いもあった為、ベースを借り上げ方式に置いた検討となりました。

検討ポイントの一つは、従来と同等のサービス提供が可能かということ。それまでは、社有寮も借り上げ寮も、有人管理、食事付きのサービスが付帯していたことから、これを維持することを重視。もう一つのポイントは、やはりコスト。年度によって増減する入居状況の影響を最小限に抑えることも、代替策に期待されていました。つまり、サービス品質とコストのバランスが、検討のポイントになっていたと言えます。