DORMY BIZDORMY BIZドーミーの社員寮

課題

なぜ辞める?離職防止に今必要なこと

課題例

プレゼン・稟議資料などに活用できるアンケートデータ差し上げます

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大卒3年以内の離職率は約30%

労働条件、人間関係、適性が3大離職理由

厚生労働省の統計データ「新規学卒者の離職状況/新規学卒就職者の在職期間別離職率の推移」によると、平成25年の大学卒社員の3年以内離職率は31.9%。統計データで確認できる範囲では、昭和63年~平成6年までは、約24~29%で推移し、平成7年以降は、ほぼ例年30%を超えて推移しています。なぜこうした高い割合で新卒社員の早期離職は起こるのか?それを示すデータがありました。労働者全世代、男女に対して実施された「平成25年若年者雇用実態調査の概況」によると、「初めて勤務した会社をやめた主な理由(複数回答3つまで)」の設問に対して多かった回答選択肢は、『労働時間・休日・休暇の条件が良くなかった』22.2%、『人間関係がよくなかった』19.6%、『仕事が自分に合わない』18.8%。賃金への不満18.0%よりも、労働条件、人間関係、仕事内容に対して不満を持つ人が多かったことが伺えます。

 

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勤続年数が少ないほど適性、人間関係の割合が増加

着目したいのは、これを勤続年数ごとに分けた場合の数値で、勤続年数が少ない人は、3大理由のうち2つが占める割合が非常に高くなっている点です。適性起因が、3ヵ月未満で48.5%(1位)と、ほぼ半数が選んでいる点。また、人間関係起因が、3カ月未満で35.3%(2位)、3ヵ月~6ヵ月未満で37.5%(1位)と4割近く選ばれている点です。また、労働条件起因は、5年未満の中で、22~27%前後で、他の2つに比べると年次による変動幅が少なく、年次が進んでも理由とする人が多いと言えます。こうした状況を、企業の人事担当者はどのように解決すべきなのでしょうか?

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企業の担当者が充実させたい離職防止策は?

努力が結果につながる実感と社員間の信頼関係の構築が肝

企業で人事、労務などに関与する方を対象に、離職に関するアンケートを実施しました。回答者が離職対策として充実させたい(している)と考える項目で多かったのは、努力と給与・昇進の連動性についての対策、社員間の信頼関係についての対策、コミュニケーション活性化についての対策、福利厚生などの労働条件についての対策でした。中でも、コミュニケーションの活性化については、具体的にどういった対策をとっているのかについての自由回答もいただいていますので、データをダウンロードして、ぜひご覧になってみてください。

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離職対策などに関するアンケートを実施しました

アンケート概要

・調査期間:2017年1月16(月)~1月19(木)

・調査対象:楽天会員

・調査方法:インターネット調査

・回答者属性:社員の福利厚生について選定関与、決定関与している男女有識者

       かつ①新卒採用に関与している②社員寮について関与している

・地域:全国

・回答数:200

 

こんな質問を実施しました

  1. Q.あなたの会社では、新卒採用した社員が3年以内に離職する割合はどのくらいですか。
  2. Q.離職の原因として考えられるものは何ですか。
  3. Q.先輩後輩同士のコミュニケーションを円滑にするための対策はとっていますか。
  4. Q.先輩後輩同士のコミュニケーション円滑化のために取っている施策についてお聞かせください。(自由回答)

など全7問

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仕事の悩みを解消できない人間関係

悩みを相談できない若手、指導の仕方がわからない上司・先輩

様々なデータから、若手社員の多くが、「適性」「労働条件」が予想と違うと感じたことで辞めていく姿が見えてきます。では、「人間関係」における問題とは、どういったものでしょうか?最近の傾向で言うと、様々なハラスメントによって“人間関係が良くなかった”と辞めてしまうケース。しかし、こうした事態も、「部下、後輩をどう指導すれば良いのかわからない」「世代間ギャップが埋められない」など、本人にはハラスメント意識が無いケースも多々あると言われます。一方、若手社員にとっては、仕事の仕方がわからなかったり、労働条件が予想と違うことで悩んだりした際に、「世代ギャップがあって相談してもスルーされる」「そもそも年上の人と話すのが苦手」など、コミュニケーション自体がうまくできないことそのものが、「人間関係」における問題点なのではないでしょうか?

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コミュニケーション機会と労働条件の改善を同時に解決する社員寮

社員寮の新設で組織力向上を図る大手企業も

若手社員の離職を防ぐ上で、コミュニケーション活性化を重要ポイントと考える企業が、社員食堂などを拡充する動きが、ここ数年メディアで取り上げられています。また、大規模な社員寮を新設することで、組織力を強め、企業風土の浸透を図ろうとする大手企業もありました。このように、社員食堂や社員寮は、福利厚生の一環として、食事提供による健康維持、社員の住居確保、生活費負担の軽減など、労働条件の改善に多くの役割を果たすと同時に、社内コミュニケーションを活性化する点でも、重要かつ効果的な手段と考える企業が増えているのです。

“社員寮新設なんて大手企業だからできること”と考える方もいらっしゃると思いますが、当社のドーミーは、社員寮を自社で保有しなくてもご利用いただくことが可能ですので、お気軽にお問い合わせください。

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離職対策などに関するアンケートを実施しました

アンケート概要

・調査期間:2017年1月16(月)~1月19(木)

・調査対象:楽天会員

・調査方法:インターネット調査

・回答者属性:社員の福利厚生について選定関与、決定関与している男女有識者

       かつ①新卒採用に関与している②社員寮について関与している

・地域:全国

・回答数:200

 

こんな質問を実施しました

  1. Q.あなたの会社では、新卒採用した社員が3年以内に離職する割合はどのくらいですか。
  2. Q.離職の原因として考えられるものは何ですか。
  3. Q.先輩後輩同士のコミュニケーションを円滑にするための対策はとっていますか。
  4. Q.先輩後輩同士のコミュニケーション円滑化のために取っている施策についてお聞かせください。(自由回答)

 

など全7問

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