DORMY BIZDORMY BIZドーミーの社員寮

課題

採用競争力を上げる福利厚生とは?

課題例

プレゼン・稟議資料などに活用できるアンケートデータ差し上げます

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福利厚生は採用にどの程度影響しているか

採用関与者の約85%が“採用の成否に影響”と回答

「学生の応募数が少ない」「内定辞退者が多い」など、採用の成否は、多くの企業において大きな事業課題となっています。採用活動が想定通りに進まない理由は多岐に渡りますが、その中でも福利厚生の影響について、どのように感じているのか、企業で採用に関与している方にアンケートを取ってみました。結果は、グラフのように、約85%の人が、“福利厚生は採用の成否に影響する”と回答。採用における競争力向上に福利厚生の充実は、重要な要素だと考える企業が多い現状が伺えます。

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就活生も「生活をサポートする制度」を求める傾向に

では、就活生自身は、どう考えているのでしょうか?『働きたい組織の特徴(2017年卒)』という、就活生を対象としたアンケートで、組織の特徴としてA、Bのいずれを支持するかを聞いたアンケートがありました。20設問の中の一つに、「A.個人の生活をサポートする制度(休暇制度や各種手当など)はないが、給与は高い」または「B.個人の生活をサポートする制度(休暇制度や各種手当など)を充実させる代わりに、給与は低い」がありましたが、結果は、「A・計」32.8%に対し、「B・計」67.2%と、Bを支持する就活生が2倍多いという結果が出ています。

これより、給与の高さよりも、休暇制度や各種手当など、自分の生活をサポートする制度が充実した組織を支持する傾向があることがわかります※。いきなり高所得を求めるのではなく、初めは足元をしっかりと固めて、生活基盤を充実させることを意識している就活生が多いのかもしれません。

※リクルートキャリア 就職みらい研究所調べ

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影響度が高いのは生活に直結する補助

毎日の暮らしへの補助を求める声が多い

当社が独自に行ったアンケートから、採用に影響度が高いのは、生活に直接関わるような福利厚生であることが分かってきました。採用に関与する方の回答からは、健康関連、余暇関連、自己啓発関連よりも、住宅関連、育児関連、食事関連など、日々の生活に結びつく項目を選ぶ方が多いことがわかります。

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社員寮、福利厚生、採用などに関するアンケートを実施しました

アンケート概要

・調査期間:2017年1月16(月)~1月19(木)

・調査対象:楽天会員

・調査方法:インターネット調査

・回答者属性:社員の福利厚生について選定関与、決定関与している男女有識者

       かつ①新卒採用に関与している②社員寮について関与している

・地域:全国

・回答数:200

 

 

こんな質問を実施しました

  1. Q.入社後の社員が気にしていると感じる、福利厚生は何ですか。3つ以内で選んでください。
  2. Q.採用活動の成否に、福利厚生の整備状況が影響すると思いますか。
  3. Q.あなたのお勤めの会社には、社員寮はありますか。
  4. Q.社員寮について、今後はどのように予定していますか。

など全7問

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特に重要な住宅関連制度をどう整備するか

費用補助の導入はコスト面から難しいことも

最も多くの採用関与者が選んだ「住宅手当・家賃補助・持家援助」は、企業体力との兼ね合いで、容易で無いことの方が多いかもしれません。育児関連の補助や、自己啓発関連の補助のように、対象者に歩留りがある制度なら、予算化もしやすいですが、住宅関連では歩留りはほぼ無いと考えた方が良いでしょう。全社員の住居費用を一部負担する総額はかなり多額に及ぶはずです。こうして多くの場合、“分かっていても実行できないので据え置き”となることが多いと思われます。では、住宅関連制度の充実はどのように実現すれば良いのでしょうか?

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新卒、若手社員に絞った最小限の対策から

ここで着目したいのが、アンケートでも2番目に多かった、「社員寮・独身寮」です。全社員対象の住宅補助は難しくても、新卒社員、若手社員に絞った対策ならどうでしょうか?就活生に「わが社には、社員寮、独身寮がある」とアピールできれば、特に、遠方からの就活生や、一人暮らしを考えている就活生にとっては好材料になり得ます。しかしながら、どんな社員寮でも良い訳ではありません。記事冒頭でお伝えしたように、就活生は、「自分の生活をサポートする制度」の充実した組織を支持する傾向がありますので、ただ部屋があるだけの社員寮では、採用競争力が強いとまでは言えないかもしれません。では、どういった社員寮が望ましいのでしょうか?

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より効率的に採用競争力を上げるために

就活生の安心を勝ち取るための「社員寮」

採用競争力の向上につながる機能として第一に挙げるのは、「セキュリティ」です。設備はもちろん、有人管理であることが大きな強みになります。第二に、「食事提供」があること。食生活にまで気を配る姿勢を示すことは、昨今問題になっている労働環境課題への企業の配慮を伝える上で重要なポイントになります。第三に、「設備・備品」です。社員自身が探した賃貸住宅を会社が社員寮として借り上げるケースでは、家具購入など社員本人の負担もそれなりの金額になりますので、より採用競争力の高い社員寮を目指すなら、この家具、備品を予め備え付けにしておくことが望ましいでしょう。

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企業負担は最小限に、採用競争力は最大限に

“そこまでやると結局コスト増に”と考えてしまうかもしれませんが、当社の『ドーミー』のように、「常駐有人管理」「朝夕2食提供」「家具備え付け」を基本とする『社員寮アウトソーシングサービス』なら、企業の負担を最小限に抑えた上で、こうした機能を利用することが可能です。建設投資や設備投資、社員寮管理人や調理師の雇用といったコストと手間をかけずに、地域、時期、規模をご相談いただくだけで、採用パンフレットや求人広告に、“社員寮完備/常駐有人管理・食事付き・家具備え付け”と記載することができます。最小限の企業負担で、採用競争力を最大限効率的に向上する手段として、ぜひ一度検討してみてください。

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社員寮、福利厚生、採用などに関するアンケートを実施しました

アンケート概要

・調査期間:2017年1月16(月)~1月19(木)

・調査対象:楽天会員

・調査方法:インターネット調査

・回答者属性:社員の福利厚生について選定関与、決定関与している男女有識者

       かつ①新卒採用に関与している②社員寮について関与している

・地域:全国

・回答数:200

 

 

こんな質問を実施しました

  1. Q.入社後の社員が気にしていると感じる、福利厚生は何ですか。3つ以内で選んでください。
  2. Q.採用活動の成否に、福利厚生の整備状況が影響すると思いますか。
  3. Q.あなたのお勤めの会社には、社員寮はありますか。
  4. Q.社員寮について、今後はどのように予定していますか。

 

など全7問

 

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